MIT D-Lab

I / INPUT

何を持ち込んでいるか。

活動の出発点となる資源と課題を分けて整理します。「自社」は、その場・制度を運営する組織を指します。

自社・運営組織

D-Labの教員、研究エンジニア、進行役。冷却庫ではEric Verploegenらが設計、現地施工、計測を担う。

公開資料で確認出典 1

他社・事業会社

冷蔵サービス事業者Solar Freeze、現地の部材供給・施工側。大学で作った装置の受取人にせず、現地で一緒に組み立てる。

公開資料で確認出典 1出典 2

行政・公共機関

Co-Design Summitの混成参加者には行政を含む。ただし冷却庫の行政調達や補助制度への正式採用は公開資料では未確認。

公開資料で確認出典 1

スタートアップ

Solar Freeze創業者は2019年Scale-Ups Fellow。MIT発の非営利組織CoolVeg Foundationが事業化を進め、現地企業と展開する。一般の株式会社型スタートアップとは組織形態を区別する。

公開資料で確認出典 1出典 2出典 3

アカデミア

MITの学生、建築環境・機械工学の研究者。授業、学生研究、実践プロジェクトを組み合わせる。

公開資料で確認出典 1出典 2

市民・利用者・現場

農家、農協、輸送者、市場の販売者。価格だけでなく、収穫から販売までの困り事や既存の工夫を伝える設計参加者。

公開資料で確認出典 1

II / VALUE CREATION FUNCTIONS

資源を、どう価値へ変えるか。

以下は既存の8ステップへの編集上の対応づけです。各施設の公式な工程名や、全工程を自前で担うことを意味しません。

III / OUTPUT

直接、何が生まれたか。

試作品、データ、契約、標準、育成した人材など、活動から直接生まれたもの。

1. 現地で動くコンテナ型冷却庫と、第三者が作るための設計資料。ケニアとインドで別々のパートナーが試作した。

   公開資料で確認出典 1出典 2

2. 保管用途だけでなく、15〜30箱の携帯型、32〜64箱の輸送型へ展開した製品・試作群。携帯型はケニア・ナイジェリアで購入可能と公表。

   運営者・関係者の報告出典 1

3. 共同設計の方法を学んだ参加者と、継続的な技術支援へ接続するIDINネットワーク。これは地域の所得改善そのものではない。

   MDLの分析出典 1

IV / OUTCOME

その結果、何が変わったか。

実際の利用、行動、業務、事業、地域の変化。報告された変化と、施設の活動に帰属できる効果は区別します。

1. ケニアの比較試験では、屋外の日陰のホウレンソウは3日目に腐敗した一方、庫内は5日目も販売可能と報告された。保存可能期間の改善であり、販売増や農家所得増の直接測定ではない。

   運営者・関係者の報告出典 1

2. IDDS追跡調査では、回答者の約3分の2が12か月以内に他者へ設計・共創を教えたと報告。能力の波及を示すが、回答率や非参加者との比較は当該紹介ページから確認できない。

   運営者・関係者の報告出典 1